【変化への抵抗を理解しよう】うつ病患者との接し方を詳しく紹介

休職期間中の連絡方法

悩む人

あえて連絡しないのも大事

会社の同僚がうつ病と診断された時の接し方に関して悩みを抱えている人も多くいます。うつ病と診断を受けたことで休職となり担当していた業務を自分が引き継ぐことになった場合、引き継ぎ業務が全くなく任されるケースも多いです。うつ病になりやすい人は責任感が強く、割と一人で担当していることも多いので、業務自体はさほど難しくなくても、確認したいことが次から次に出てくることもあります。体調を崩した原因が仕事でなかったとしても、仕事に関する確認や相談はしづらいと考えている人のほうが多く、連絡を取ってもいいものなのか、本人への接し方に困る人も多いです。うつ病初期の治療は、基本的に休養と投薬が中心になります。この休養にあたっては、休むこと以外は極力考えないようにする、あるいはその環境を作ることが大事です。そのため、最低限の事務連絡にとどめる必要があります。たとえば、本人の休職にあたっての手続き関係のことやその期間中の待遇に関してや連絡手段などの確認を電話やメール、書面の郵送など、本人が負担にならない接し方で伝えたりするだけです。それが終了すれば、しばらくの間は連絡をしない配慮が必要になります。つまり、その間に仕事のことでわからないことがあったとしても、連絡は厳禁です。加えて、労働法においても休職中に職務に関する相談も含めて仕事をさせることは問題があるので注意が必要です。休養の基本は安心して休んでもらうことになります。それなのに、仕事の問題解決とはいえ、連絡をしてしまうと安心して休むことができなくなってしまいます。ですから、本人が仕事のことを忘れて、安心して休むことに専念できるように上司から伝えてもらい、残った人々で休職中の業務をフォローできる体制を整えていくことが大事です。しかし、その状態のまま、まったく連絡を取らなくなると、回復・復職後に逆効果になることもあります。状態が安定したらなど、一定の期間を決めて連絡を取るようにします。2週間や1か月程度の時間が経過した段階で、一度回復状況を確認し、その上で本人と産業医などの意見を求めながら連絡の頻度やその手段などを決めていくことが大切です。休職から復職して職場に適応するまでの流れはスムーズにいくことのほうが少ないと認識しておくことも重要です。うつ病はよくなったり、悪くなったりを繰り返し、完全に状態が安定するためには、早くて半年、長ければ3年以上かかることを理解しておきます。再発率も高いので、遅刻が増えたり、身なりにかまわなくなったりするなど、再発の兆候を周囲が感じたら間違った接し方にならないように、上司や産業保健スタッフなどに相談することが重要です。

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